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上記の死亡率（death rate, mortality rate）は、粗死亡率（crude death rate）とも言います。総人口としては、日本・アメリカ合衆国といった国々のこともあれば、東京都や横浜市、川崎市といった行政単位のこともあります。一定期間としては、1年間が用いられるのが通常です。人口1000人あたりの率として、表示することが多いです。平成13（2001）年の日本における死亡率を計算してみましょう。日本の総人口としては、平成13（2001）年10月1日の推計人口125908000人を用います。平成13年1年間の日本の死亡者数は、970331人です。計算すると

　「死亡率」＝970331人／125908000人＝0.007707＝7.707人／1000人

となり、平成13（2001）年の日本における死亡率は、7.707（人口1000対）となります。

さて、どんな病気で亡くなる人が多いのかということを考える場合には、病気別の死亡者数を数えて、病気別の死亡率を計算します。

　「ある病気Ｃの死亡率」＝「一定期間におけるある病気Ｃによる死亡者数」／「総人口」

この死亡率は、死因別死亡率と呼ばれます。総人口としては、日本・アメリカ合衆国といった国々のこともあれば、東京都や横浜市、川崎市といった行政単位のこともあります。一定期間としては、1年間が用いられるのが通常です。人口10万人あたりの率として、表示することが多いです。近年、日本での死因の1位を独走しているガン（悪性新生物）について、平成13（2001）年の死因別死亡率を計算してみましょう。平成13年1年間の日本のガンによる死亡者数は、300658人です。日本の総人口としては、平成13（2001）年10月1日の推計人口125908000人を用います。計算すると、

　「ガンの死亡率」＝300658人／125908000人＝0.002388＝238.8人／100000人

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となり、平成13（2001）年の日本におけるガンの死亡率は、238.8（人口10万対）となります。

さて、この死亡率ですが、国際間の比較に使おうと思うと不便な点があります。計算する際に総人口を必要とすることです。世界には、総人口がよくわからない国が少なくありません。総人口がわからないと、死亡率もわからないということになります。そこで、総人口がわからない場合でも計算できる、死亡割合が、発展途上国も含めた国際間の比較ではよく使われています。

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となり、平成13（2001）年の日本における全死因に占めるガン（悪性新生物）の死亡割合は、31.0％となります。平成13（2001）年の日本における全死因に占める死因別の死亡割合は、1位（悪性新生物）から10位までで、下の表1の通りです。また、日本では、どこの部位のガンで亡くなる人が多いかということで、全ガン（悪性新生物）に占める部位別ガン（悪性新生物）の死亡割合が計算されることがあります。1位が気管，気管支及び肺の悪性新生物で18.3％、2位が胃の悪性新生物で16.6％となっています。タバコを吸うのは、控えましょう。

表1.　平成13（2001）年の日本における全死因に占める死因別の死亡割合

さて、年齢で分類して死亡者数を数え、算出する死亡割合があります。死因がわからなくても年齢がわかれば良いです。どこの国でも比較的算出されやすい公衆衛生の指標です。死亡総数に占める50歳以上の死亡割合（ＰＭＩ 50：Proportional Mortality Indicator 50）です。％で表示することが多いです。

ＰＭＩ 50＝「50歳以上の死亡者数」／死亡総数
ＰＭＩ 60＝「60歳以上の死亡者数」／死亡総数
ＰＭＩ 80＝「80歳以上の死亡者数」／死亡総数
ＰＭＩ 85＝「85歳以上の死亡者数」／死亡総数

公衆衛生の状態が良ければ良いほど、長生きし、死亡者の年齢は高い人が多くなると考えられます。100％に近いほど公衆衛生の状態は良好と考えられます。日本のＰＭＩ 50は、2000年で93.6％で世界的にも高いレベルです。